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    2017年05月01日 更新

    【転職成功ガイド】 転職におすすめの資格

     転職活動をする上で、「資格」は自分の持っているスキルをアピールするための武器となる。本記事では、転職にあたって持っておくと有利なものを厳選し、各資格の基本情報や学習法などをまとめて解説する。

    目次

    • 資格取得のポイント
    • 幅広い業種で役立つ「転職向けの資格5選」
    • 【業種別】その他持っておくと転職に有利な資格まとめ

      ・事務・IT系などで役立つ資格
      ・金融・営業・建設系などで役立つ資格
      ・販売系などで役立つ資格
    • 効率的な資格学習法
    • 転職者の資格取得に役立つ「教育訓練給付制度」について

    資格取得のポイント

    転職活動と両立させられる資格選びを心がける

     転職活動をする上で、資格はスキルやステータスを可視化する役割りを担っている。そのため、企業へのアピールポイントとして利用することが可能だ。しかし、資格取得にはそれなりの労力や時間、費用が必要なため、転職活動に支障をきたさないように取り組むことが大切である。以下では、転職の際に持っておくと有利になることが多い資格を紹介する。

    幅広い業種で役立つ「転職向けの資格5選」

    ①TOEIC・TOEFL

    ・とくに優遇される職種:ほぼ全般。とくに外資系や海外に事業を展開する企業は必須
     
     TOEICは「英語によるコミュニケーション能力を評価するテスト」だ。一方でTOEFLは「外国語としての英語テスト」であり、こちらは英語圏の大学などで留学・研究する者を対象に作られている。とくにTOEICは英語力を見る指標として多くの企業で使われているので、資格選びに迷ったらまず受験してみることをおすすめしたい。

     TOEICやTOEFLは厳密には資格ではなく、点数(スコア)を評価される形式である。TOEICは聞き取り(リスニング)と読解問題(リーディング)が計100問ずつ、TOEFLはリスニング・リーディングの他にライティング・スピーキングの問題が課される。

    ・高スコア取得に必要な学習時間

     企業に評価されるには、TOEICの場合、一般的に990点満点中600点以上が最低ラインといわれる。TOEFLの場合は120点満点中80点以上のスコア獲得が望ましいとされ、これらの基準は、大企業になるほど高い。

     TOEICやTOEFLでスコアを1割アップさせるためには、総計で250〜300時間程度の学習が必要とされる。配分の目安として、1日あたり3〜5時間の学習を3ヶ月間行うと効果的であろう。仮に1日あたり3時間学習した場合、3(時間)×30(日)×3(ヶ月)でおよそ270時間となる。ただし、元々の英語能力や学習に充てられる時間などによって個人差があるので注意が必要だ。 

    ・効率的な学習法

     TOEICとTOEFLでは共通してリーディングとリスニングが課される。まずは単語・熟語から覚えていくといいだろう。ただ、文章問題の対策も行わなければならないため、高スコアを獲得のためには単語以外にも幅広く問題慣れすることが重要だ。

     TOEICは、過去問題は公開されていないものの、テストを開発しているETS(Educational Testing Service)が作成した公式問題集がある。本番を想定して作られた問題集なので、最初はこの問題集で試験対策を行なうといいだろう。本番と同じ公式スピーカーによるCD-ROMも付属しており、充分なリスニング対策を行うことができる。

    TOEICの基本情報

    • 開催日時:年10回・全国80都市
    • リスニング・リーディング各50問、990点満点 

    • 公式サイトからインターネットで申し込む(アカウント登録が必要)コンビニ端末でも申し込みが可能
    • TOEIC受験料:5,725円(税込)
      
     TOEFLの場合はスピーキングとライティングが課される。リーディングの学習を通じて英語が全般的に理解できれば自ずと対策がしやすい。ライティングに関しては、英熟語を重点的に覚えることでさまざまな言い回しを理解することを意識したい。

     過去問題集を含めて公式教材や、オンライン模試・ライティングの添削指導など、オンラインサポートが豊富なので活用するといいだろう。

    TOEFLの基本情報

    • 年間50回以上・全国各地のテストセンターにて開催される
    • リスニング・リーディング・ライティング・スピーキングで構成されており、120点満点
    • 日本事務局の公式サイトからインターネットで申し込む。クレジットカードが必要
    • TOEFL受験料:7日前に申し込めばUS$235(日本円で約26,000円)

    ②普通自動車運転免許

    ・とくに優遇される職種:営業職・販売職・運輸業など。

     企業によっては、営業などで外を回る際に車で移動することがある。とくに、交通の便がよくない場所に立地する企業では移動手段に車を使用することもあるため、普通自動車運転免許は業種を問わず持っておくといいだろう。

     普通自動車運転免許を取得するためには教習所に通わなければならないため、費やす時間や費用は他の資格と比べるとやや負担になる。しかし、運転免許証は身分証としても重宝するため、持っておくに越したことはない。

     普通自動車運転免許には運転方法(ギアの操作)によって「AT(オートマチック)限定」と「MT(マニュアル・トランスミッション)」という二つの区分が存在する。現在はATの普及率が93%に上るので、AT限定でも十分対応できる。また、MTが必要になった場合は「AT限定解除」を受けることでMTの資格を取得することも可能だ。そのため、少しでも速く普通自動車運転免許を取得したいという場合は、先にAT限定免許を取得するのが望ましいだろう。

     企業によってはトラックを運転するための中型免許、第二種免許などが優遇される場合もある。これらに関しては、入社後に企業がサポートしてくれる場合が多いため、転職を考える際は事前に確認しておくといいだろう。

    ・資格取得に必要な時間

     普通自動車運転免許は、最も速くて20日ほどで取得できる。ただし、教習所の「スピードプラン」などを利用した場合の目安である。これらのプランなどを活用して技能教習と学科教習をうまく組み合わせれば、1ヶ月前後で普通自動車運転免許を取得することが可能だ。ただし、2〜3月、7〜9月の時期は繁忙期で最短での取得が難しい場合もあるので注意が必要である。

    ・効率的な学習法

     筆記試験は○×形式で行われる。学科教本を読み込むよりも、教習所に置かれたパソコンや学習システムなどをフル活用しながら問題を解き、間違えた問題を重点的に学習していく方法が効率的だろう。スマートフォンの学習アプリを使って、移動時間や空き時間に問題を解くのも有効だ。教習所内では「効果測定」と「仮免許試験」という二つの学科試験があるが、効果測定と仮免許試験、本試験のいずれも50問中45問以上、つまり9割以上正解しなくてはならない。そのため、教習所に通う期間は常に問題に向き合うことを心がけよう。

    普通自動車運転免許の基本情報

    • 試験は平日(祝日を除く)、毎日午前と午後の2回、各都道府県の運転免許試験場にて行う
    • 一般的には教習所に入所して仮免許取得→卒業試験を受験し、合格してから本免許の試験を受ける
    • 費用は教習所・各都道府県によって異なるが総額で30〜40万円程度
    • 最短で2週間、最長で9ヶ月で取得できる(教習には9ヶ月の有効期限が存在する)

    ③MOS

    ・とくに優遇される職種:事務系・IT系全般

     MOSは「マイクロソフト オフィススペシャリスト(Microsoft Office Specialist)」の略称だ。その名の通り、Microsoft Officeの国際資格だ。一般の「スペシャリストレベル」と上級の「エキスパートレベル」に分かれており、エキスパートレベルは「Word」と「Excel」のみ実施している。使用するソフト(Word・Excel・ PowerPoint・Access・Outlook)とそのバージョンによって科目が異なるため、事前に確認しておくべきである。応用的なパソコンのスキルが問われるので、取得できればパソコンを使用する多くの企業で優遇されるだろう

    ・資格取得に必要な時間

     MOSは、前職などで日頃からOfficeを利用していた場合、他の資格と比べて取得しやすいためおすすめの資格である。しかし応用的な操作も含まれるので、試験前には対策が必要だ。ただし、ある程度パソコンに慣れていれば多くの量をこなす必要はなく、1日2〜3時間の学習を1〜2週間程度続けることで十分対応できる。 

    効率的な学習法

     MOSは公式サイトで教材が販売されており、学習支援サイトも紹介されている。教材が豊富なので、自分の使いやすいものを選び、PCを使って実践することで知識を覚えていくといいだろう。MOSによって蓄えた知識は転職をした後でも有効に活用できる。

    MOS(マイクロソフト・オフィススペシャリスト)の基本情報

    • 全国一斉試験:毎月1〜2回 随時試験:随時開催。いずれも全国各地の試験会場。(全国一斉試験は地域のみ選択可能)
    • 使用ソフト・バージョンによって試験科目が分かれる
    • 全国一斉試験はインターネット・郵送申し込み。随時試験は各試験会場に直接申し込む
    • 受験料は科目によって異なる(税抜き9,800〜11,800円。学割もある)
    • 合否はその場で判定される。合格証は約4〜6週間程度で郵送される

    ④ITパスポート

    ・とくに優遇される職種:IT系全般

     ITパスポートは「情報処理技術者試験」の一区分として行われる国家試験で、経営知識全般から、セキュリティ・ネットワークなどのIT知識やプロジェクトマネジメントの知識まで幅広く問われる。後に紹介する「基本情報技術者試験」よりも難易度が低いので、情報処理の知識を身に着けたい転職者は、まずはじめにITパスポートを受験するといいだろう。

    ・資格取得に必要な時間

     ITパスポートは試験開催の頻度が高いため、試験に挑戦するチャンスが多いという特徴がある。しかし、覚える内容が比較的多いため、インプットに多くの時間を割かなければならない。およそ2ヶ月でインプット、1ヶ月半で問題演習という流れが望ましいだろう。

    ・効率的な学習法

     テキストを使って基礎知識を固めた上で、過去問を使って問題慣れをする。全ての問題が4択方式なので、スマホアプリを使って問題を解くことも有効だ。

    ITパスポートの基本情報

    • 随時・全国各地で開催
    • 最短で翌日、最長で3ヶ月先まで試験日が選べる
    • インターネット上で受験者IDを登録して申し込む
    • 受験料:5,700円(税込)

    ⑤日商簿記検定

    ・とくに優遇される職種:経理・会計全般

     日商簿記検定は日本商工会議所などが開催する簿記の検定試験で、1〜4級まで分かれている。公式サイトでは、級のレベルを以下のように定めている。基本的な経営管理やビジネスにおける実務的な基礎知識が問われるので、取得すると「実務的なスキル」として評価されるだろう。

    1級:公認会計士、税理士などの国家資格への登竜門。合格すると税理士試験の受験資格が得られる。
    極めて高度な商業簿記・会計学・工業簿記・原価計算を修得し、会計基準や会社法、財務諸表等規則などの企業会計に関する法規を踏まえて、経営管理や経営分析ができる。大学等で専門に学ぶ者に期待するレベル。

    2級:経営管理に役立つ知識として、最も企業に求められる資格の一つ。企業の財務担当者に必須。
    高度な商業簿記・工業簿記(初歩的な原価計算を含む)を修得し、財務諸表の数字から経営内容を把握できる。高校(商業高校)において修得を期待するレベル。

    3級:ビジネスパーソンに必須の基礎知識。経理・財務担当以外でも、職種にかかわらず評価する企業が多い。基本的な商業簿記を修得し、経理関連書類の適切な処理や青色申告書類の作成など、初歩的な実務がある程度できる。中小企業や個人商店の経理事務に役立つ。

    4級:簿記入門レベル。複式簿記の仕組みを理解し、初歩的な記帳ができる。小規模商店の経理事務に役立つ。

    出典:簿記検定 - 簿記 | 商工会議所の検定試験


     以上のことを考慮すると、転職においては3級以上を取得することが望ましいといえるだろう。また、1級を取得すると「税理士試験」の受験資格が得られる。

    ・資格取得に必要な時間

     初学の場合、およそ3〜6ヶ月という学習期間が取得の目安となっている。個人差はあるが、級が上がるほど学習時間は多くなり、1級は1年、時間にして1,000時間ほどの学習時間が必要とされている。他の資格とあわせて取得するのであれば、より効率的に学習していかなければならない。

    ・効率的な学習法

     初学の場合、難易度が低めのテキストで「簿記の概念そのもの」を理解できるように学習するといいだろう。前提知識がない場合、簿記をわかりやすく解説したマンガなどがおすすめだ。簿記の概要を理解したら、問題集を反復学習するなどして対策を行おう。

    日商簿記検定の基本情報

    • 年3回、全国各地の試験会場にて行われる
    • 試験の2ヶ月前を目安に全国各地の商工会議所窓口にて申し込みを行う
    • 受験料:1級7,710円。2級4,630円。3級2,570円。4級1,640円。(いずれも税込)

    事務・IT系などで役立つ資格

    中小企業診断士

     中書企業診断士は、中小企業診断法に基づく国家資格である。この資格を取得するには、「中小企業診断士試験」を受験しなければならない。この試験は選択式の1次試験と、筆記式の2次試験で成り立っており、この資格を目指す者全員がまず1次試験を受験する。1次試験に合格したら後は2次試験を受験するか、中小企業診断士養成課程の講座を受講しなければならない。2次試験を受験して合格した場合は、さらに実務従事の要件を満たすか、登録実務補習機関による15日間の実務補習を受講する必要がある。資格取得のハードルは高いが、取得すれば中小企業診断士という肩書きを仕事に活かすことができる。

     中小企業診断士試験では経済学、財務会計、企業経営理論、実務事例など、中小企業の経営に必須な知識が幅広く問われる。合格率が1次・2次ともに2割前後と低く、最終的な合格率は4%とかなり低いので、資格取得を目指す場合は念入りな対策が必要だといえる。

    秘書検定

     秘書検定は実務技能検定協会が定める試験の一つであり、3級、2級、準1級、1級と分かれている。マナーや一般常識などの秘書に関する理論はもちろん、準1級以上は2次試験があり、ロールプレイングや質疑応答において実技的な知識が問われる。秘書検定で問われる問題はビジネスに必要な一般常識が多いため、受験をすることでビジネスマナーやビジネス知識を身につけることができる。

    基本情報技術者

     基本情報技術者はITパスポートと同じく、「情報処理技術者試験」の一区分として行われる試験だ。ITエンジニアになるための登竜門とされており、プログラマーやエンジニアになるために必要な基礎知識が問われる。この試験で問われる知識は、応用数学、情報理論、プログラミング、表計算、コンピュータのしくみ、セキュリティの応用技術、さらには経営戦略と、非常に広域である。そのため、エンジニアなどに限らず、幅広い業界・業種で優遇される資格の一つである。

     ちなみにIPA(情報処理推進機構)が行う情報処理技術者試験は、ITパスポートと基本情報技術者試験を含めて12個の試験区分で構成されている。その他の試験は基本情報技術者試験の応用知識が問われるので、ITエンジニアを目指すならステップアップの一環としてもおすすめしたい資格だ。

    金融・営業・建設系などで役立つ資格

    宅地建物取引士

     不動産業界では宅地建物取引士に「宅建手当」といった支給を行なう企業が多い。そのため、不動産業界においてもっともポピュラーな資格だといえるだろう。試験問題が四択式の選択問題50問であることや、学歴などの受験資格がないことから、受験者数が毎年20万人を超える人気の資格である。

     不動産に関する法律の知識が問題の大半を占めるので、初学の場合は民法といった法律への理解を同時に深めることが望ましい。選択問題のため、過去問を多く解いて間違えた問題の復習をするのがベターだ。合格率が14.1%(2016年)と低いため、講座など活用した長期的な対策を行うことで対策を行なうといいだろう。

    ファイナンシャルプランナー(FP)

     FPの正式名称は、「ファイナンシャル・プランニング技能士」だ。1級から3級まで存在し、いずれも選択式による学科試験と筆記による実技試験がある。1級のみ実技試験は口述を行う。ライフプランニング、リスクマネジメント、税、不動産、相続など、お金に関する幅広い知識が問われる。そのため、金融・不動産業界だけでなく、経理や事務においても優遇が期待できる資格だといえる。仕事だけでなく、私生活に役に立てることができるのも魅力的だ。

     級や科目によって、実施団体が「一般社団法人 金融財政事情研究会」と「日本FP協会」に分かれる。「実技試験」と聞くと難易度が高いと思われがちだが、3級と2級の実技試験はいわゆる計算問題だ。問われる知識は「キャッシュフロー表の穴埋め」や「住宅ローンの計算」など、私生活の金銭管理などの場面でも役に立つような知識が多いので、学習するだけでもおすすめしたい資格の一つである。

    販売系で役立つ資格

    販売士

     販売士は日本商工会議所が行う試験の一つで、流通や小売に関する知識が幅広く問われる。百貨店やスーパー、コンビニエンスストアなど、小売業の経営・運営に有効な資格の一つだ。マーケティングに関する知識が問われることから、流通・小売業だけでなく営業職を志望する場合にも優遇されるだろう。1級から3級まで分かれており、公式サイトでは級のレベルを以下のように定めている。

    1級 経営に関する極めて高度な知識を身につけ、商品計画からマーケティング、経営計画の立案や財務予測等の経営管理について適切な判断ができる。
    マーケティングの責任者やコンサルタントとして戦略的に企業経営に関わる人材を目指す。

    2級 マーケティング、マーチャンダイジングをはじめとする流通・小売業における高度な専門知識を身につけている。
    販売促進の企画・実行をリードし、店舗・売場を包括的にマネジメントする人材を目指す。
    幹部・管理職への昇進条件として活用しているところもある。

    3級 マーケティングの基本的な考え方や流通・小売業で必要な基礎知識・技能を理解している。
    接客や売場づくりなど、販売担当として必要な知識・技術を身につけた人材を目指す。
    流通・小売業に限らず、BtoCの観点から社員教育に取り入れている卸売業や製造業もある。

    出典:リテールマーケティング(販売士) - 販売士 | 商工会議所の検定試験


     公式のハンドブックが発売されており、ここから大半の問題が出題されるので、これらを活用した対策が望ましい。過去問題が付属しているものもおすすめだ。

    効率的な資格学習法

    過去問対策を徹底的に行なう

     どの資格にも欠かせない対策が、過去問対策である。時間配分や問題形式に慣れるという意図もあるが、「過去の問題がそのまま出題されることがある」という資格試験の特性からも有効な対策であるといえる。知識をある程度蓄えた上で、少なくとも過去3回分は過去問を解き、間違えた問題を復習するといいだろう。どの資格試験も、反復学習を繰り返すことが合格への鍵となる。間違えた問題の解説を熟読し、ノートに記しておくとより万全な対策ができるだろう。

    最強ツールは「青ペン」と「スマホアプリ」

     新しい知識をノートにインプットする際は、青ペンで書くのがおすすめだ。これは大学受験専門の早稲田塾が提唱した学習法で、青色は集中力を高める「鎮静効果」や、黒や赤に比べて記憶に定着しやすい「印象効果」があるという。

     また、多くのWebサイトではリンクが青色で記載されており、普段からWebサイトを閲覧していれば「リンク(青色)=重要な箇所」として脳が認識し、記憶に定着しやすくなるという説もある。

     選択式試験の場合、問題が解けるスマホアプリを活用することも有効だ。移動中に気軽に解けるだけでなく、間違えた問題を解説してくれたり、達成度がひと目でわかるのでおすすめだ。

    転職者の資格取得に役立つ「教育訓練給付制度」について

    資格取得のために国が援助をしてくれる制度

     転職者の資格取得にあたっては、「教育訓練給付制度」という制度を使うのも手でだ。教育訓練給付制度は、在職者あるいは離職者が、資格取得のために指定された教育訓練講座を履修した場合に「一定割合の額を支給する」という雇用保険の給付制度である。つまり、雇用保険に加入している、あるいは加入していた経歴があれば、資格を取得するために通う専門学校・通信講座の費用の一部を国が負担してくれるのだ。

     教育訓練給付制度には一般的な資格を対象とする「一般教育訓練給付」と、看護師や美容師といったより専門的な資格を扱う「専門実践教育訓練給付」の2種類が存在している。ここでは主に「一般教育訓練給付」について紹介する。

    少なくとも1年以上の雇用保険の加入が必要

     この制度の対象は現在3年以上雇用保険に加入している一般被保険者、あるいは過去に3年以上加入していた経験がある者である。過去に教育訓練給付制度を受けたことがない場合はそれぞれ1年以上でいい。転職の場合でも、退職から再就職までの期間が1年以内ならばその加入期間を通算して計算できる。

    援助額は全額の2割

     援助される額は、施設に支払った入学金及び授業料の2割に相当する金額である。支給される額の範囲は4,000円〜100,000円の間と決められている。これらの給付は講座の修了後になるので、最初に費用の全額を用意しなければならないので注意が必要だ。

     講座を修了したら専門学校で書類を受け取り、1ヶ月以内にハローワークの窓口で申し込む必要がある。審査に通ったら1週間前後で指定した口座に全額の2割に相当する額が振り込まれる。

    有名な資格学校の講座が指定されている

     厚生労働省が指定する教育訓練施設には、「TAC」や「資格の大原」、「生涯学習のユーキャン」のような有名な資格講座や学校をはじめ、「NOVA」や「ベルリッツ」「Gaba」などといった著名英会話教室など、数多くの学校・講座が指定されている。この制度を利用して取得できる資格は幅広く、専用の検索システムを利用することで取得可能な資格や講座の概要などをチェックできる。資格取得を考えている転職者には、利用することをおすすめしたい。

    最後に

     ここで紹介した資格はほんの一部にすぎず、日本には1,000以上の資格があるといわれている。その中から、自分に合った資格選びをどのように行うかが重要だ。

     資格の多さゆえに、なにから始めればいいか迷うこともあるだろう。その場合はまず、「TOEIC」や「MOS」といった汎用性の高い資格に取り組むことをおすすめする。また、例えば営業・金融業界志望なら「販売士」「宅建」「ファイナンシャルプランナー」、IT系志望ならば「ITパスポート」「基本情報技術者試験」を受験するなど、転職先で専門的な知識を活かすことができる資格取得を目指すのもいいだろう。「秘書検定」のような一般常識を問うものから始めるのも一つの手だ。

     資格を持っておくことで、転職の際にスキルをアピールできるのはもちろん、資格に向けた学習をすることで、転職後や私生活でも使える豊富な知識を身につけることができる。転職を考えている人は、資格取得についても検討してみてはいかがだろうか。