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    2017年04月28日 更新

    3分でわかる転職業界研究 「携帯向けコンテンツ」編

     転職活動を成功させるためには、志望している業界・職種に関する知識を深めることが重要である。また、面接に臨む上で関連業種の最新動向や話題のニュースを知っておくことは必須だといえるだろう。 今回は、スマートフォンの普及にともない変動が激しくなっている「携帯向けコンテンツ」について紹介する。

    目次

    • 携帯向けコンテンツの基礎情報
    • 携帯向けコンテンツ業界の最新動向
    • 携帯向けコンテンツ業界の注目ワードをチェック

    携帯向けコンテンツの基礎情報

     携帯向けコンテンツとは、ゲーム、動画、ニュース、電子書籍など、スマートフォンや携帯電話上で利用するアプリやサービスのことを指す。 ゲーム・音楽といったデジタルコンテンツを配信するモバイルコンテンツ市場と、物販・サービス・トランザクションなどで構成されたモバイルコマース市場などがあり、スマートフォンの普及に帯同し成長を続けている。

    携帯向けコンテンツ業界の最新動向

     2010年代以降、モバイル業界全体の規模は、Apple社の「iPhone」を始めとするスマートフォンの普及によって急速に拡大した。

     モバイル・コンテンツ・フォーラム(MCF)が発表した市場規模調査の結果によると、2015年のモバイルコンテンツの市場規模は1兆5,632億円で、対前年比で107%という成長を遂げた。その中でもスマートフォンのコンテンツ市場は急成長しており、2015年にはシェアの9割以上を占めている。

     一方で、フィーチャーフォン(通話機能を主体とした携帯電話)向けのコンテンツ市場は縮小を続けている。これは、モバイルコンテンツの利用がフィーチャーフォンからスマートフォンへとシフトしたことに起因する。加えて、NTTドコモが2016年11月にiモード対応のフィーチャーフォン(一部除く)の出荷終了を発表しており、さらなる市場縮小が予想される。
     
     携帯向けコンテンツ市場は、動画や音楽配信、ソーシャルゲームなどを主軸としつつ、電子書籍やキュレーションメディアが成長を見せるなど、モバイルコンテンツの多様化が急速に進行している。携帯向けコンテンツ業界は新興サービスが日々生まれているため、市場の潮流を掴むためには「コンテンツごと」の規模変遷に注目するといいだろう。

     また、携帯向けコンテンツ業界の急成長は、スマートフォンのスペックが進化していることに加え、高速化・大容量化など通信インフラの成長も要因の一つとして考えられる。そのため、携帯電話業界全体の市場もチェックすることで、携帯向けコンテンツ市場の潮流もつかみやすくなるだろう。

    携帯向けコンテンツ業界の今後をチェック

    • 通信インフラ・スマートフォンのスペックアップがコンテンツ市場の発展に寄与している
    • 2015年の「モバイルコンテンツ市場」は前年比107%と拡大を続けている
    • 「フィーチャーフォン市場」は市場内訳が減少している
    • 業界規模:1兆5,632億円(2015年、モバイル・コンテンツ・フォーラム調査)

    携帯向けコンテンツ業界の注目ワードをチェック

    キーワード①:定額制配信

     定額制配信は、月や年といった区切りに合わせ一定金額で利用できるサービスであり、近年競争が激化している。ここでは、コンテンツごとにその最新動向をチェックしていこう。

    ・動画配信
     「Netflix」や「Hulu」「U-NEXT」「Amazon プライムビデオ」を筆頭に多くのサービスが展開されている。これらに加えて、テレビ局各社による番組配信サービスも徐々に充実しつつある。映画やアニメ・ドラマをスマートフォンで気軽に観られることから近年急速に拡大しており、コンテンツの豊富さが今後の市場シェアを左右するだろう。

    ・音楽配信
     「Apple Music」や「Google Play Music」をはじめ、「AWA」「Spotify」「LINE MUSIC」などのサービスがある。利用率では「Apple Music」が圧倒的なシェアを誇っているが、「Spotify」の日本上陸をきっかけにさらなる競争の激化が予想される。音楽配信では、提供楽曲数の多さはもちろんだが、すでに持っている楽曲のアップロードやオフラインでの再生機能など、音楽プレーヤーとしての使いやすさも優劣を分ける要素になっている。

    ・電子雑誌
     電子雑誌の定額制配信は、2010年にソフトバンクが展開した「ビューン」や、NTTドコモが2014年にリリースした「dマガジン」をきっかけに広がりを見せた。また、「楽天マガジン」やAmazonの「Kindle Unlimited」などは、多くの週刊誌や雑誌が読み放題であることが高評価となり人気を博している。

    キーワード②:動画広告

     動画広告は自社商品やサービスの訴求、ブランディング、キャンペーン告知など、さまざまな目的を持って配信される。多くの動画広告はクリックによってサイトに移動するようになっており、商品やサービスの申込みや問い合わせにつなげることが目的だ。動画広告は、主にFacebookやTwitterなどのSNSやYouTubeなど、閲覧機会の多いサイトで展開されている。
      
      動画広告はテレビCMと違い、消費者の性別や年齢、地域といったパーソナルな情報を元にセグメントして配信することができる。また、再生回数やクリックされた回数で課金されるため、費用対効果を事前に把握できるといったメリットがある。

      国内動画広告市場は、2015年は506億円と前年比160%の成長率に達している。デバイスごとの広告市場規模は、 スマートフォンが2015年に全体の46%に達しており、2017年にスマートフォン単体で1,000億円を突破すると予測される。

    キーワード③:モバイルコマース

      モバイルコマースとは、携帯電話やスマートフォンなどの携帯情報端末からインターネットに接続し商取引を行う「電子商取引」の一形態を指す。
      
      モバイルコマースの市場規模は全体で2兆8,596億円規模と、前年比で117%となった。内訳としては、通販サービスなどの「物販系」が1兆4,632億円(前年比109%)、旅行チケットや交通チケット、宿泊サービスなどの「サービス系」が1兆970億円(前年比126%)、証券手数料やオークション手数料などの「トランザクション系」が2,994億円(前年比128%)となっている。

     「楽天」や「Amazon」はもちろん、「メルカリ」などのオークションサービスや「チケットキャンプ」などのサービスが好調だ。物だけでなく、「Uber」を中心にタクシーや出前などのサービスも急速に広まっている。

     2016年10月には日本で「Apple Pay」が、12月には「Android Pay」が開始され、スマートフォン上での決済が簡単になったことで、モバイルコマースはさらに市場規模を拡大させるものとみられる。その反面、物流拠点での災害や配達ドライバーの人手不足など、モバイルコマースが拡大したことによる物流面での弊害も近年では問題視されている。

    キーワード④:キュレーションメディア

     キュレーションメディアとは、コンセプトに沿った情報を引用やリライトといった手法を用いて再構成しているメディアのことを指す。
      
     インターネットを利用した情報収集は、スマートフォンやタブレット型端末の普及により、「時間をかけて集めるもの」から、「スピーディーに集めたいもの」へと変遷した。しかし、流通情報量が増えたことによって「情報を選別するコストがかかる」という新たな課題も生まれた。それに対し、情報を再度整理した上で発信する「キュレーションサービス」という手法が、現在注目を集めている。

      日本は特定の分野に関わる情報のみを扱う領域特化型のキュレーションメディアが多い。しかし、引用の不明瞭さ、運営方法が問題視されるなど、メディア自体の在り方が問われるシーンも増えている。

    キーワード⑤:ソーシャルゲーム

     携帯向けコンテンツ市場のうち、7割近くのシェアを占めるのがソーシャルゲームである。市場規模は9,628億円で、前年比108%という急成長を遂げている。「パズル&ドラゴンズ」や「モンスターストライク」といった有名ゲームを筆頭に幅広いユーザー層へ浸透しているが、未成年者による高額課金といった独自の課題も多く抱えている。

     近年ではスマートフォンのスペックが高くなっていることから、テレビゲーム業界からの参入も増えており、新しいプラットフォームの一つとしてみなされることも珍しくなくなった。

    最後に

     携帯向けコンテンツはスマートフォンの進化にともないコンテンツが多様化・高度化している。その上、他の業界と比べても進歩の速度が非常に速いため、ここで紹介したものにとどまらず、常にアンテナを張って市場の動向をチェックしなければならない業界だといえる。

     本記事を参考にしながら、日頃から関連するニュースをチェックしたりコンテンツを実際に利用することで、最新の動向をいち早く掴んで転職活動に臨んでほしい。